空調や給排水の設備工事を請け負っていて、見積もりは長年、表計算ソフトで作ってきた。図面から材料の数を拾い、単価の表を見ながら1行ずつ入力し、できた見積書の数字を、受注したら実行予算の表にもう一度写している。単価を直し忘れたり、写すときに桁を間違えたりすることが増え、積算システムを入れようと調べ始めたものの、製品が多くてどれが自社に合うのかがわからない。積算システムを探す担当者の多くが、ここで手が止まります。

先に結論を書くと、積算システムは、扱う工事の種類や使う単価データ、その更新の方法が自社の仕事に合うかを先に確かめて選ぶことが大切です。積算の機能だけを見て選ぶと、見積書の作成や原価の管理への転記が手作業のまま残ることがあります。まず既製品でまかなえる範囲を見極め、前後の業務とのつながりに課題が残る場合に、連携や個別の開発を考えるのが現実的です。この記事では、積算システムでできることと種類、費用の考え方、自社の業務に合わせて選ぶ確認点を解説します。

この記事のポイント

  1. 積算システムは、材料費や労務費を積み上げて見積書や実行予算を作るためのシステム
  2. 公共土木・建築・設備など、扱う工事の種類で向いている製品が変わる
  3. 工種への対応、単価データの種類と更新、図面の取り込みを先に確かめる
  4. 見積書や原価管理への転記が残らないかを見て、足りない部分だけを連携や開発で補う
目次
  1. 積算システムとは?できることと種類
  2. 積算の流れとシステムが受け持つ部分
  3. 積算システムでできること
  4. 主な種類と向いている会社
  5. 費用の考え方
  6. 積算システムを自社業務に合わせて選ぶ確認点
  7. 扱う工種に対応しているか
  8. 単価データの種類と更新の方法
  9. 図面や設計書を取り込めるか
  10. 見積書と原価管理への転記が残らないか
  11. 使う人の人数と覚えやすさ
  12. 乗り換えるときのデータの移し方
  13. 体験版で確かめること
  14. 既製品で足りない部分の補い方
  15. 追加の開発を開発会社に頼むときの確認点
  16. 導入までの進め方
  17. 慎重に見たいサイン
  18. 積算システムについてよくある質問
  19. 総括:積算システムは前後の業務まで見て選ぶ

積算システムとは?できることと種類

図面、材料の部品、電卓、見積書の4つが矢印でつながり、図面から数量を拾って費用を積み上げ、見積書にまとめる流れを表したイラスト
図面から数量を拾い、費用を積み上げて見積書にまとめます

まず、積算の流れと、積算システムが受け持つ部分、製品の種類を整理します。

積算の流れとシステムが受け持つ部分

積算とは、工事に必要な費用を、材料や作業ごとに積み上げて計算することです。一般的には、次のような順で進みます。

  • 図面や設計書から、材料や作業の数量を拾い出す
  • 数量に、材料や作業の単価を掛ける
  • 工種ごとに金額を積み上げる
  • 現場の管理費などの経費を加える
  • 見積書や、受注後の実行予算にまとめる

積算システムは、この流れのうち、数量の集計、単価の当てはめ、金額の積み上げ、経費の計算、見積書の作成を受け持ちます。製品によっては、図面から数量を拾う作業の支援や、実行予算への引き継ぎまで対応しています。

積算システムでできること

表計算ソフトでの積算と比べて、積算システムを使うと主に次のことができます。

  • 単価データを取り込み、材料や作業を選ぶだけで単価を当てはめる
  • 作業の手間の目安(歩掛)や経費の計算を、決まった基準で自動で行う
  • 過去の見積もりを呼び出し、似た工事の積算に使い回す
  • 見積書や内訳書を、決まった形式で出力する
  • 担当者が替わっても、同じ手順と基準で積算できる

特に、単価の更新と計算の基準をそろえられることが大きな違いです。表計算ソフトでは、担当者ごとに表の作り方や計算の式が違い、ほかの人が中身を確かめにくくなりがちです。

主な種類と向いている会社

積算システムは、扱う工事の種類によって大きく分かれます。

種類特徴向いている会社
公共土木向け国や自治体の積算の基準に沿って計算し、基準の改定にも追随する公共工事の入札に参加する土木の会社
建築向け図面から数量を拾う作業を支援し、建物の部位ごとに積み上げる建築工事を請け負う会社
設備向け配管や電気の配線など、設備の材料と作業に合わせた計算ができる空調・給排水・電気の工事会社
見積・原価管理の一体型積算から見積書、実行予算、原価の管理までを一つで扱う受注後の原価まで一続きで管理したい会社

公共工事の入札に参加するなら、基準に沿った計算と改定への追随が欠かせません。民間の工事が中心なら、自社の単価で素早く見積書を作れることや、受注後の原価の管理とのつながりが重要になります。建設業でAIをどう使えるかに関心がある場合は、建設業のAI導入を外注で進める方法も参考になります。

費用の考え方

積算システムの費用は、製品と使い方で大きく変わるため、一律の相場で考えるのは難しいところです。比べるときは、次の内訳に分けて確かめてください。

費用内容
ソフトの費用買い切りで購入する形と、月額や年額で利用する形がある
保守の費用買い切りの場合に、更新や問い合わせのために払う年額
単価データの費用市場の単価をまとめたデータを使う場合に、別に払う購読料
人数の追加使う人を増やすときに必要な追加の利用権
導入の支援初期の設定、自社の単価の登録、操作の研修

ソフトの価格だけでなく、単価データや保守、人数の追加まで含めて、3〜5年でいくらになるかを並べると、製品同士を同じ条件で比べられます。

積算システムを自社業務に合わせて選ぶ確認点

工事現場の事務所で、積算の担当者が机に広げた図面に蛍光ペンで印を付けながら数量の拾い方を説明し、工事の担当者がそれを見て確かめている様子
図面を前に、自社の積算の流れを確かめます

種類の見当がついたら、候補の製品を次の点で比べます。

扱う工種に対応しているか

最初に確かめたいのは、自社が扱う工事の種類に対応しているかです。同じ設備工事でも、空調、給排水、電気では使う材料も計算の仕方も違います。普段よく受ける工事を3〜5件選び、それぞれの積算がその製品で最後までできるかを確かめましょう。

たまにしか受けない特殊な工事まで完全に対応する製品を探すと、選択肢が狭まり、費用も上がります。よく受ける工事を優先し、特殊な工事は表計算ソフトとの併用も含めて考えると、選びやすくなります。

単価データの種類と更新の方法

積算の精度は、使う単価で決まります。単価には、市場の価格をまとめた単価データを使う方法と、自社が仕入れている価格を登録して使う方法があります。製品が対応している単価データの種類と、自社の単価を登録して管理できるかを確かめてください。

あわせて、単価の更新の方法も大切です。資材の価格は変わるため、更新が年に何回あり、取り込みに手間がかからないかを聞いておきましょう。公共工事では、積算の基準の改定に製品がいつ追随するかも確認したい点です。

市場の単価データと自社の単価を併用する場合は、どちらをどの工事で使うのか、社内で決めごとを作っておきましょう。決めごとがないと、担当者によって使う単価が変わり、同じ工事でも見積もりの金額がそろわなくなります。

図面や設計書を取り込めるか

数量を拾う作業は、積算の中でも時間がかかる部分です。図面のデータや、発注者から受け取る電子の設計書を取り込める製品なら、手で数を入力する手間を減らせます。

自社が受け取る図面の形式(紙、PDF、CADのデータなど)と、製品が取り込める形式が合っているかを確かめてください。取り込めても、手直しがどのくらい必要かは製品によって違うため、実際の図面で試すのが確実です。

見積書と原価管理への転記が残らないか

積算システムを入れても、できた金額を見積書の様式や、受注後の実行予算、原価の管理の表へ手で写していては、間違いの原因が残ります。積算の結果が、見積書、実行予算、原価の管理へどうつながるかを確かめてください。

一体型の製品ならつながりは作りやすく、積算に特化した製品なら、ほかのシステムとファイルなどでデータを受け渡す方法を確認します。受け渡しの範囲と費用の考え方は、基幹システム連携はどこまで必要かで詳しく解説しています。

使う人の人数と覚えやすさ

積算を一人の担当者だけが行っている会社では、その人が休んだり辞めたりすると、見積もりが出せなくなります。積算システムを入れる機会に、何人が使えるようにするかを決めておきましょう。使う人数は、費用にも直接響きます。

操作の覚えやすさも、実際に使う人に体験版を触ってもらって確かめてください。現場の経験が長い担当者ほど、今の手順と違う操作に戸惑うことがあります。研修や問い合わせの窓口があるかも、選ぶ材料になります。

乗り換えるときのデータの移し方

表計算ソフトやほかの積算システムから乗り換える場合は、過去の見積もりや自社の単価をどこまで移せるかを確かめます。過去の見積もりが使えないと、似た工事の積算で手間が増えます。

移すデータの範囲を決め、誰がどのくらいの手間で整えるのかを、導入の前に決めておきましょう。データを移す作業の分担と費用の考え方は、システム開発のデータ移行は誰がやるかで整理しています。

体験版で確かめること

多くの製品には、無料で試せる体験版や、説明を受けられる機会があります。画面の説明を聞くだけで終わらせず、自社の工事で確かめてください。

  • 最近の工事の図面を使い、数量の拾い出しから見積書の出力まで通す
  • 自社の単価を登録し、今の見積書と同じ金額になるかを比べる
  • 見積書の様式が、取引先に出している形に合うかを見る
  • 積算の結果を、実行予算や原価の管理へどう渡すかを試す
  • 実際に使う担当者に触ってもらい、迷う操作がないかを聞く

既製品で足りない部分の補い方

製品を比べても、自社の見積書の様式や、原価の管理の仕組みとのつながりなど、既製品だけでは足りない部分が残ることがあります。その場合は、件数が少なければ運用で補い、件数が多ければ、製品が用意するデータの受け渡しの機能を使うか、足りない部分だけを追加で開発する方法を考えます。

開発会社に連携や追加の開発を相談するときは、今の業務の流れ、困っていること、つなぎたいシステムを文書にまとめてから声をかけると、提案を比べやすくなります。まとめ方に迷う場合は、RFP(提案依頼書)テンプレートの章立てに沿って書き出すと、必要な情報をそろえられます。

追加の開発を開発会社に頼むときの確認点

積算システムに足りない部分を開発会社に頼むときは、提案を比べる前に、次の点を確かめておくと判断しやすくなります。積算は金額の正しさがそのまま見積もりと利益に響くため、計算の決まりを誰が責任を持って確かめるのかが特に大切です。

  • 製品の会社が、データの受け渡しや追加の開発を認めているか
  • 自社独自の掛け率や端数の扱いなど、計算の決まりを文書にして渡せるか
  • 単価データの更新や製品の更新のあとに、追加で作った部分が正しく動くかを誰が確かめるか
  • 見積もりに、製品の利用料、追加の開発の費用、保守の費用が分けて書かれているか
  • 過去の見積もりを使って、計算の結果が今と同じになるかを受け入れのときに確かめられるか

受け入れのときは、実際に出した過去の見積もりを数件選び、新しい仕組みで同じ金額になるかを比べる方法が確実です。どの見積もりで確かめるかを、発注の段階で開発会社と決めておきましょう。あわせて、届いた見積もりに対象外の範囲やテスト範囲の抜けがないかは、システム開発見積もりチェックシート(危険サインを見抜く60項目)で点検できます。

導入までの進め方

製品を決めてから使い始めるまでは、次の順で進めると、途中で行き詰まりにくくなります。

  • よく受ける工事と、今の積算から見積書・実行予算までの流れを書き出す
  • 工事の種類と費用の目安から、候補を2〜3つに絞る
  • 体験版で、最近の工事の図面を使って積算を最後まで通す
  • 単価データ・保守・人数を含めて、3〜5年分の費用の見積もりを取る
  • 自社の単価と過去の見積もりを移し、しばらく今のやり方と並べて使う
  • 同じ工事で金額がそろうことを確かめてから、切り替える

並べて使う期間は、入力の手間が一時的に増えますが、単価の登録漏れや計算の基準の違いに、本番の見積もりを出す前に気づけます。繁忙期を避け、入札や見積もりの締め切りが少ない時期に切り替えましょう。

慎重に見たいサイン

製品の説明や商談で、次のような様子が見えたら、決める前にもう一度確かめたほうが安心です。

  • 自社がよく受ける工事について聞いても、具体的な積算の画面を見せない
  • ソフトの価格だけを示し、単価データや保守、人数の追加の費用を説明しない
  • 単価の更新の回数や、基準の改定にいつ追随するかがはっきりしない
  • 過去の見積もりや自社の単価を移す方法と、その手間の説明がない
  • 利用をやめたときに、積算のデータを書き出して持ち出せるかがわからない

積算システムについてよくある質問

Q. 無料の積算ソフトでも十分ですか。
扱う工事が単純で件数も少なければ、無料のソフトや表計算ソフトのひな形で回せることもあります。ただし、単価データの更新や、見積書・原価の管理とのつながりは限られることが多いため、件数が増えてきたら有料の製品と比べてみましょう。
Q. 表計算ソフトのままではいけませんか。
担当者が一人で、工事の種類も限られているなら、表計算ソフトでも積算はできます。担当者ごとに計算の仕方が違う、単価の直し忘れが起きる、見積書や実行予算への転記で間違いが出るといった問題が増えてきたら、積算システムを考える時期です。
Q. 建設業以外でも積算システムは使えますか。
材料費や作業の手間を積み上げて見積もりを作る仕事なら、製造業などでも使われることがあります。ただ、多くの製品は建設工事向けに作られているため、自社の見積もりの形に合うかを体験版で確かめてください。