脆弱性診断を一度受けたあと、「次は、いつ受ければよいのか」と迷うことがあります。年に1回と聞くこともあれば、機能を追加するたびに必要だと言われることもあり、基準がはっきりしません。診断は、受けた時点の弱点を確かめるものなので、システムを変更したり、新しい弱点が見つかったりすれば、結果は古くなります。一方で、むやみに回数を増やすと、費用が膨らみます。この記事では、脆弱性診断の頻度の考え方、定期診断、リリース前診断、修正後の再診断の使い分け、頻度を決める判断基準、年間計画への落とし込み方を、発注者の目線で解説します。2026年10月時点の一般的な整理です。
この記事のポイント
- 診断の頻度に、すべてのシステムに共通の正解はない。公開範囲、変更の頻度、扱う情報、過去の指摘の4つで決める
- 診断は、定期診断、リリース前や大きな変更の際の診断、修正後の再診断の3つの節目で行う。ツールによる確認は日常的に、診断員による手動の確認は節目で、と使い分ける方法もある
- 顧客情報や決済を扱い、機能の追加が多いシステムは、頻度が高くなる。更新の少ない会社紹介のサイトは、頻度を抑えて、保守の更新に重点を置く
- 頻度は、年間の計画表にして、予算と、委託先との契約に反映する。取引先や基準から、頻度を求められている場合は、その内容を確認する
目次
脆弱性診断の頻度は、一律ではなく条件で決める

はじめに、診断の頻度をどう考えるかを整理します。私が2026年10月29日にGoogleで確認した範囲では、検索結果の上位は、診断会社の解説記事が中心で、「年に1回程度」「大きな変更のたびに」といった目安が示されていました。発注する企業が、自社の条件から頻度を決める判断基準に絞った記事は、多くありませんでした。
「年に1回」の目安と、その限界
診断の頻度の目安として、「年に1回」という説明をよく見かけます。年に1回の定期診断は、多くの企業にとって、現実的な出発点です。ただし、この目安は、システムの変更が少ない場合に当てはまるもので、すべてのシステムに合うわけではありません。
たとえば、毎月のように機能を追加しているシステムでは、年に1回の診断の間に、診断していない機能が、大きく増えます。反対に、ほとんど更新しない会社紹介のサイトに、年に何度も診断を受けても、費用に見合った効果は出にくくなります。診断の頻度は、システムの性質に合わせて決める必要があります。
また、診断は、受けた時点の弱点を調べるものです。診断のあとに、システムが変わったり、新しい弱点が公表されたりすれば、前回の結果は、そのまま使えなくなります。診断の効果は、時間とともに薄れていくと考えます。
診断を行う3つの節目
診断を行う節目は、次の3つに整理できます。
| 節目 | タイミング | 目的 |
|---|---|---|
| 定期診断 | 年に1回、半年に1回など、決めた周期で | 変更の積み重ねや、新しく公表された弱点による、リスクの変化を確かめる |
| リリース前や大きな変更の際の診断 | 新しいシステムの公開前、大きな機能の追加、構成の変更、決済や会員の機能の追加の前後 | 新しく作った部分の弱点を、本番に出す前に見つけて直す |
| 修正後の再診断 | 診断で指摘された弱点を、直した後 | 直ったことと、修正で新しい弱点が入り込んでいないことを確かめる |
3つは、重なることもあります。たとえば、定期診断で見つかった弱点を直し、再診断で確認する流れです。再診断を含めて、1回の診断として契約する場合も多いため、見積もりで、再診断の回数と範囲を確認します。診断の流れ全体は、脆弱性診断のやり方は?発注前の準備から修正・再診断までの流れで整理しています。
ツールと手動で、頻度を分ける
診断には、ツールによる自動の確認と、診断員による手動の確認があります。この2つは、頻度を分けて考えると、費用を抑えつつ、確認の間隔を短くできます。
- ツールによる確認:費用が比較的低く、繰り返し実施しやすい。毎月や、リリースのたびに行い、既知の弱点や設定の不備を、継続して確認する
- 診断員による手動の確認:会員や決済の機能など、アプリの作りに依存する弱点を調べられる。費用が大きいため、年に1回や、大きな変更の際などの節目で行う
診断ツールの選び方は、脆弱性診断ツールの比較は?無料と有料の違いと選び方を解説で整理しています。ツールだけでは、認可の抜けなどの弱点が見つかりにくいため、手動の確認も、定期的に入れることが大切です。
脆弱性診断の頻度を決める判断基準

ここからは、自社のシステムで、頻度をどう決めるかを整理します。次の4つの観点で、頻度の高さを判断します。
頻度を決める4つの観点
| 観点 | 頻度を高くする条件 | 頻度を抑えられる条件 |
|---|---|---|
| 公開範囲 | インターネットに公開し、不特定の人が使う | 社内や、限られた取引先だけが使う |
| 変更の頻度 | 機能の追加や、構成の変更が多い | ほとんど変更しない |
| 扱う情報 | 顧客情報、決済、認証に関わる情報を扱う | 公開してよい情報が中心 |
| 過去の指摘 | 前回の診断で、重大な指摘が多かった。修正が長引いている | 前回の診断で、重大な指摘がなかった。修正が済んでいる |
4つの観点のうち、頻度を高くする条件が、多く当てはまるシステムほど、診断の間隔を短くします。1つの観点だけで決めず、重ねて判断します。
診断の間隔を空けすぎたときのリスク
診断の間隔が空くほど、診断していない変更が積み上がります。次のような状態になると、リスクが高まります。
- 診断のあとに追加した機能が、一度も診断されないまま、公開され続けている
- 診断で指摘された弱点が、修正されたかどうか、確認されていない
- 使っているソフトの版が、診断の時点から大きく変わっているが、影響を確認していない
- 担当者が代わり、前回の診断の結果と、修正の状況が引き継がれていない
これらは、診断の頻度だけでなく、診断の結果と、システムの変更を、一緒に記録しておく運用で、減らせます。診断の日付、対象の範囲、指摘の件数と修正の状況を、1枚の一覧にしておくと、次の診断の時期と範囲を、決めやすくなります。
診断を受けない期間の、日常の対策
診断は、節目ごとの確認です。診断と診断の間を、日常の対策でつなぐことが大切です。
- ソフトの更新:公表された弱点に対して、OSやミドルウェア、ライブラリを、速やかに更新する
- 弱点の情報の確認:使っている製品の、提供元や公的機関の情報を、定期的に確認する
- ツールによる確認:既知の弱点や、設定の不備を、継続して確認する
- 変更の記録:システムの変更を、記録に残し、診断が必要な変更かを判断する
- 不審な動きの監視:アクセスの記録を確認し、異常に早く気づく
日常の対策が整っていれば、診断の間隔が、やや長くなっても、リスクを抑えられます。反対に、日常の対策が弱い場合は、診断の頻度を上げても、見つかった弱点の修正が追いつかず、効果が出にくくなります。
システムの類型ごとの考え方
システムの類型ごとに、頻度の考え方の例を示します。目安であり、実際は、自社の条件で調整してください。
- 会員の情報や決済を扱う、公開のシステム:定期診断は、年に1回以上。大きな機能の追加の前後にも診断する。ツールによる確認は、日常的に行う
- 問い合わせフォームがある会社紹介のサイト:定期診断は、年に1回か、それ以下。更新の保守を優先し、大きな作り変えのときに診断する
- 取引先や委託先とつなぐ、業務のシステム:定期診断は、年に1回程度。連携の機能を変更したときに、追加で診断する
- 社内だけで使うシステム:外部から届かないなら、頻度を抑える。ただし、侵入されたあとの広がりを調べる診断は、重要なものに限って検討する
クレジットカードの情報を扱う事業者などには、業界の基準で、定期的な脆弱性の確認や、重要な変更の後の確認が求められる場合があります。自社が従う基準や、取引先の要件に、頻度の定めがないかを、確認します。
費用との折り合いのつけ方
診断の費用は、頻度に比例して増えます。限られた予算で、効果を高めるには、次の工夫があります。
- 重要度で、頻度を変える:すべてのシステムを同じ頻度で診断せず、重要なものを厚くする
- ツールと手動を組み合わせる:ツールを日常に、手動を節目に使う
- 診断の範囲を絞る:変更した部分に絞った診断を、節目に行う(診断の範囲の決め方は、見積もりで確認する)
- 再診断を契約に含める:再診断を別に見積もると、費用が膨らむため、最初の契約に含めておく
費用の見方は、脆弱性診断の費用相場は?見積もりの見方と確認する6項目を解説で整理しています。頻度を高めるよりも、まず、更新の保守と、設定の見直しといった、日常の対策を整えるほうが、費用に対する効果が大きい場合もあります。
再診断の決め方
再診断は、診断で指摘された弱点を直したあとに、直ったことを確かめる診断です。決めておく点は、次のとおりです。
- 範囲:指摘された箇所と、その周辺。修正で新しい弱点が入り込んでいないかを確かめるため、周辺も含める
- 時期:修正が終わってから、できるだけ早く。時間がたつと、システムが再び変わり、確認が難しくなる
- 回数と費用:最初の診断の契約に、再診断が含まれているか。含まれる場合の、回数と期限
- 重大な指摘の優先:重大な指摘だけを、先に直して再診断し、残りは、定期の対応にまとめる方法もある
年間の計画表に落とし込む
頻度が決まったら、年間の計画表にします。計画表に入れる項目は、次のとおりです。
- システムごとの、定期診断の時期と、手動の確認の予定
- リリースや大きな変更の予定と、その前後の診断の時期
- ツールによる確認の頻度と、担当
- 再診断の予定と、修正の期限
- 予算と、委託先との契約の期間
計画は、システムの変更や、公表された弱点に応じて、見直します。診断を委託している場合は、委託先と、頻度、範囲、再診断の取り決めを、契約に反映します。委託先に何を任せ、事故のときにどう動いてもらうかを整理するには、リスクと契約の押さえどころをワークシート付きで整理したベンダーコントロールパーフェクトガイドが使えます。頻度を決める前に、自社のWebシステムのどこに弱点がありそうかを絞っておくと、診断の優先度を決めやすくなります。国家サイバー統括室が示した対策のポイントをもとにした全10問の2分でできるWebシステム安全度チェックで、弱点の場所を確認できます。
よくある質問
- Q. 診断は、年に1回受ければ十分ですか?
- A. 変更が少ないシステムなら、年に1回が出発点になります。ただし、機能の追加が多いシステムや、顧客情報や決済を扱うシステムは、年に1回では足りないことがあります。大きな変更の前後にも診断を行い、ツールによる確認を、日常的に組み合わせます。
- Q. 新しい機能を追加するたびに、診断が必要ですか?
- A. 機能の大きさと重要度で決めます。会員や決済、権限に関わる大きな機能は、公開の前に診断します。小さな変更は、ツールによる確認や、次の定期診断にまとめる方法があります。
- Q. 診断のあとに、新しい弱点が公表されたときは、どうすればよいですか?
- A. 診断を待たずに、公表された情報で、自社への影響を確認し、更新や暫定の対策を行います。診断は、ある時点の確認で、日常の更新と情報の確認は、診断とは別に続ける必要があります。
- Q. 頻度を決めるときに、取引先から求められる場合は、どうすればよいですか?
- A. 取引先の要件を確認し、求められる頻度と範囲に合わせます。報告書の提出を求められる場合は、提出の形式も確認します。報告書は、弱点の詳細が書かれているため、提出する範囲を、診断会社に相談します。
- Q. 再診断も、定期診断に含めてよいですか?
- A. 定期診断の指摘を直した後の再診断は、その診断の一部として契約することが多くあります。見積もりで、再診断の回数、範囲、期限を確認しておきます。

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