基幹システムの刷新を検討し始め、開発会社に相談したところ、「まず今のシステムの構成図をいただけますか」と言われた。社内を探しても、10年前に導入したときの資料が一部残っているだけで、その後に追加した連携や、現場がExcelで補っている作業はどこにも書かれていない。そもそも構成図とは誰が作るもので、何を描けばよいのか。基幹システムの構成図を調べる発注担当者の多くが、ここで止まります。
先に結論を書くと、構成図には2種類あり、機器やネットワークの構成を描くものは開発会社の領分ですが、業務とシステムとデータの流れを描く現状の全体図は、発注側が自分で作れますし、作ったほうが刷新はうまく進みます。この記事では、発注前に描くべき全体図の中身と描き方の手順、開発会社に一緒に渡す一覧までを、IPAのモデル契約書の考え方に沿って解説します。
この記事のポイント
- 機器やネットワークの構成図は開発会社、業務とシステムの関連図は発注側が描く
- 描く要素は部門と業務、システム、データの流れ、手作業の4つ
- 取引先や銀行など社外とのやり取りと、Excelや紙の作業を必ず書き込む
- 精度より抜けがないことを優先し、描けなかった部分を開発会社の調査範囲にする
目次
基幹システムの構成図で発注前に描くもの

構成図という言葉は、人によって指しているものが違います。開発会社から「構成図をください」と言われたときも、何を求められているのかを確かめないと、描く側も受け取る側も困ります。まず、2つの種類を分けて考えます。
構成図には2つの種類がある
1つは、サーバーやパソコン、ネットワーク機器がどうつながっているかを描く構成図です。システム構成図やネットワーク構成図と呼ばれ、機器の型番や設置場所、回線の種類まで書き込みます。こちらは専門の知識が要るので、今の保守を担当している会社や、刷新を頼む開発会社が描くのが一般的です。
もう1つは、どの部門のどの業務が、どのシステムを使い、データがどこからどこへ流れているのかを描く全体図です。業務とシステムの関連図、相関図などと呼ばれることもあります。こちらは機器の知識がなくても描けますし、業務を知っている発注側でなければ描けない部分が多くあります。
| 種類 | 描くもの | 主に描く人 |
|---|---|---|
| 機器・ネットワークの構成図 | サーバー、パソコン、ネットワーク機器、回線、設置場所 | 保守会社や開発会社 |
| 業務とシステムの関連図 | 部門と業務、使っているシステム、データの流れ、手作業 | 発注側 |
刷新の相談の最初の段階で開発会社が知りたいのは、たいてい後者です。どの業務を、どのシステムで、どこまで作り替えるのかを判断する材料になるからです。
現状の調査は発注側がやってよい
経済産業省とIPAが公開している情報システム・モデル取引・契約書の解説は、長年使ってきたシステムを作り替える場合、要件定義に入る前に現行システムの調査を行い、仕様を明らかにする必要があるとしています。この調査を十分に行わずに作り替えに着手し、後の開発段階でトラブルに陥った事例が多数報告されている、とも書かれています。
同じ解説は、この調査・分析の作業について、ユーザで実施するか、ユーザがベンダのサービスなどを活用して実施するとしています。つまり、現状を明らかにする作業は、最初から開発会社に任せるものとは限らず、発注側が自分で進めてよい作業だということです。
解説はまた、長く使ってきたシステムでは業務の知識が失われやすい背景として、大きなシステムほど複数の人が知識を分けて持っていること、担当者の交代で一部の知識が抜け落ちることを挙げています。社内の各部門に散らばっている知識を1枚の図に集める作業は、まさに発注側にしかできない部分です。
描くのは4つの要素
業務とシステムの関連図に描く要素は、次の4つに絞れます。
- 部門と業務:受注、出荷、請求、仕入、在庫管理、経理など、誰がどの仕事をしているか
- システム:基幹システム本体と、周辺で使っている会計ソフト、勤怠管理、ネットショップの管理画面など
- データの流れ:受注データが出荷へ、出荷データが請求へ、といった矢印
- 手作業:Excelでの集計、紙の伝票、画面を見ながらの転記など、システムの外で行っている作業
いちばん見落とされやすいのが、4つ目の手作業です。システムの資料には書かれていないのに、実際の業務はそこで回っていることが少なくありません。月末に経理担当が3つのシステムから数字を書き出してExcelでまとめている、といった作業は、刷新で自動化できる候補であると同時に、書き漏らすと新しいシステムで業務が止まる原因にもなります。
社外とのやり取りを必ず入れる
もう1つ忘れやすいのが、社外とのデータのやり取りです。取引先との受発注データ、銀行への振込データ、物流会社への出荷指示、会計事務所へ渡している仕訳データなどは、社内の図だけを見ていると抜け落ちます。
社外とのやり取りは、相手のシステムや形式が決まっていて、こちらの都合で変えられないことが多くあります。刷新の範囲や費用に大きく響くので、相手先の名前と、何のデータをどんな方法で受け渡ししているかを、図の端に書き込んでおいてください。システム同士のつなぎ方や、つなぐ範囲の決め方は基幹システム連携の範囲と費用の見方で詳しく整理しています。
基幹システムの構成図を開発会社に渡す

ここからは、全体図の描き方の手順と、開発会社に渡すときに添えるものを整理します。
描き方の手順
全体図は、情報システムの担当者が机の上で描き上げるより、部門ごとに聞き取りながら少しずつ描き足していくほうが、抜けが少なくなります。私がおすすめしている順番は次のとおりです。
まず、部門ごとに「毎日、毎週、毎月やっている仕事」を聞き出し、業務の箱を並べます。次に、それぞれの業務で使っているシステムや道具を聞き、システムの箱を置きます。続いて、その業務の前に何を受け取り、後に何を渡しているのかを聞いて、データの流れを矢印でつなぎます。最後に、システムの外でやっている手作業を書き足します。
聞き取りのときは、「どのシステムを使っていますか」と聞くより、「この仕事で困ったときは誰に何を聞きますか」と聞くほうが、表に出ていない手作業や、特定の担当者だけが知っている処理が見つかりやすくなります。
描き上がったら、各部門の担当者に見てもらい、「この矢印は合っているか」「ここに書かれていない作業はないか」を確かめます。この確認で、図の中身が一段と正確になります。道具は、紙と付箋でも、表計算ソフトや発表資料のソフトの図形機能でも構いません。専用の作図ツールを使わなくても、開発会社が読めれば十分です。
精度より抜けがないことを優先する
全体図は、正確さより、抜けがないことを優先して描いてください。矢印の向きや名前が多少不正確でも、開発会社は聞き直して直すことができます。困るのは、図に載っていない業務やデータのやり取りが、あとから見つかることです。
刷新の見積もりが後から膨らむ理由の多くは、見積もりの段階で存在を知らなかった機能や連携が、要件定義や開発の途中で見つかることです。全体図に「ここはよく分からない」と書いた箱があるほうが、何も書かれていないよりずっと役に立ちます。分からない部分をはっきりさせることも、全体図の大切な役割です。
一緒に渡す一覧
全体図は、次のような一覧と一緒に渡すと、開発会社が状況をつかむ速さが大きく変わります。
- システムの一覧:名前、製品名、導入した時期、保守を担当している会社、保守契約の期限、使っている人数
- データのやり取りの一覧:どのシステムからどのシステムへ、何のデータを、どの頻度で、どんな方法で渡しているか
- 帳票の一覧:出力している帳票の名前と、誰が何のために使っているか、直近で使ったかどうか
とくに保守契約の期限は、刷新をいつまでに終えなければならないかを決める材料になります。帳票の一覧で直近に使っていないものが分かれば、作り替えない候補として範囲を絞れます。これらの項目は、要件定義書のシステム構成や現状の業務フローの欄にそのまま移せます。要件定義書テンプレート(Word形式)を使うと、全体図と一覧をどこに書き込めばよいかが分かりやすくなります。
開発会社の調査とつなげる
全体図を描いていくと、どうしても描けない部分が出てきます。作った当時の担当者が退職していて、どんな処理をしているのか誰も説明できないシステムや、データがどこから来ているのか分からない帳票などです。
こうした部分は、無理に社内で解き明かそうとせず、開発会社に調査を依頼する範囲として切り出します。全体図の中で「ここは不明」と印を付けた箇所が、そのまま調査の範囲になります。範囲がはっきりしていれば、調査の見積もりも出しやすくなり、全部を調べ直すより費用を抑えられます。調査を単独で頼むときの範囲の決め方や成果物の指定の仕方は、レガシーシステムの解析の範囲と頼み方で扱っています。
全体図を渡したあとに開発会社に聞くこと
全体図と一覧を渡したら、それで終わりにせず、開発会社の見立てを聞き返してください。図を見た開発会社が何を考えたのかを知ることで、刷新の範囲と費用の見通しがぐっと具体的になります。聞いておきたいのは次の3つです。
1つ目は、図の中のどの箱を刷新の範囲に入れて考えているかです。基幹システム本体だけなのか、周辺の会計ソフトや勤怠管理まで含めるのかで、見積もりの桁が変わることがあります。図に色を付けてもらうなど、範囲を目で見て確かめられる形で返してもらうと、社内の説明にも使えます。
2つ目は、刷新しないで残すシステムとのつなぎ方です。残すシステムとの間のデータのやり取りは、新しいシステム側で作り直す必要が出てきます。どの矢印を作り直す想定なのかを聞いておくと、後から連携の費用が追加で出てくる事態を防ぎやすくなります。
3つ目は、見積もりに大きく響きそうな箱や矢印はどれかです。社外とのやり取りや、誰も説明できない処理は、開発会社から見ても不確かさが大きい部分です。そこがはっきりすれば、先に調べるべき場所の優先順位が決まります。全体図をもとに複数の開発会社へ同じ条件で相談するなら、RFP(提案依頼書)テンプレートの章立てに沿ってまとめると、各社の提案を比べやすくなります。
よくある質問
- Q. 構成図は開発会社に作ってもらえないのですか?
- A. 作ってもらうことはできます。ただし、開発会社は業務の中身を知らないので、社内の担当者への聞き取りに時間がかかり、その分が調査の費用になります。発注側が全体図の下地を描いておけば、開発会社は不明な部分の調査に集中でき、費用も期間も抑えやすくなります。
- Q. どのくらいの時間がかかりますか?
- A. 会社の規模や部門の数によりますが、部門ごとの聞き取りを1回ずつ行い、描き上げた図を各部門に確認してもらう流れなら、数週間を見込んでおくと現実的です。全部を完璧にしようとすると終わらないので、先に期限を決めて、分からない部分は印を付けて残す進め方がおすすめです。
- Q. 刷新した後も、構成図は必要ですか?
- A. 必要です。刷新後の全体図は、新しいシステムの納品物として開発会社に作ってもらい、その後の変更のたびに更新していくのが理想です。今回のように、何年も経ってから誰も全体を説明できない状態を繰り返さないためです。

